回次 | 第44期 | 第45期 | 第46期 | 第47期 | 第48期 | |
決算年月 | 2019年１月 | 2020年１月 | 2021年１月 | 2022年１月 | 2023年１月 | |
売上高 | （百万円） | |||||
経常利益 | （百万円） | |||||
親会社株主に帰属する当期 純利益又は親会社株主に帰属する当期純損失（△） | （百万円） | △ | ||||
包括利益 | （百万円） | △ | △ | |||
純資産 | （百万円） | |||||
総資産 | （百万円） | |||||
1株当たり純資産額 | （円） | |||||
1株当たり当期純利益又は 1株当たり当期純損失（△） | （円） | △ | ||||
潜在株式調整後1株当たり 当期純利益 | （円） | |||||
自己資本比率 | （％） | |||||
自己資本利益率 | （％） | △ | ||||
株価収益率 | （倍） | |||||
営業活動によるキャッシュ・フロー | (百万円) | |||||
投資活動によるキャッシュ・フロー | (百万円) | △ | △ | △ | △ | △ |
財務活動によるキャッシュ・フロー | (百万円) | △ | △ | △ | △ | △ |
現金及び現金同等物の期末 残高 | （百万円） | |||||
従業員数 | （人） | |||||
(外、平均臨時雇用者数) |
| ( | ( | ( | ( | ( |
（注）1．潜在株式調整後1株当たり当期純利益については、潜在株式が存在しないため記載しておりません。
2．第43期より役員向け株式給付信託制度を、第46期より信託型従業員持株インセンティブ・プラン（E-Ship®）をそれぞれ導入しており、「1株当たり純資産額」の算定上、役員向け株式給付信託及びダイドーグループホールディングス社員持株会専用信託口（従持信託）が保有する当社株式を期末発行済株式の総数から控除する自己株式に含めております。また、「1株当たり当期純利益又は1株当たり当期純損失」の算定上、期中平均株式数の計算において控除する自己株式に含めております。
3．第48期の株価収益率については、1株当たり当期純損失のため記載しておりません。
4．「収益認識に関する会計基準」（企業会計基準第29号 2020年3月31日）等を第48期の期首から適用しており、また、第48期の第2四半期連結会計期間よりIAS第29号「超インフレ経済下における財務報告」に従い、会計上の調整を実施した上でトルコの子会社の財務諸表を連結しており、第48期に係る主要な経営指標等については、これらの影響を反映した後の指標等となっております。